福祉行政関連アップデート
第4回 こども家庭審議会 子ども・子育て支援等分科会
令和5年12月6日に開催予定の第4回こども家庭審議会では、子どもや家庭の福祉に関する重要な議論が行われます。この会議は、子育て支援の方策や家庭の福祉向上に向けた具体的な提案や計画が検討される予定です。
参照リンク: WAM - こども家庭審議会
第44回 障害福祉サービス等報酬改定検討チーム
同じく令和5年12月6日には、障害者福祉サービス等の報酬改定に関する第44回検討チーム会議が開催されます。この会議では、障害福祉サービスの報酬体系に関する改善案や新しい方針についての議論が行われることが予想されます。
参照リンク: WAM - 障害福祉サービス報酬改定検討
学術研究関連アップデート
発達障害の感覚アプローチにおけるE-learningの有効性
発達障害は、世界中で約5,300万人の5歳未満の子どもたちに影響を及ぼしており、その多くが感覚刺激の調節に困難を経験している。家族や介護者のための介護者スキルトレーニングは、発達障害を経験する人々にとって望ましい治療アプローチである。しかし、COVID 19の出現以来、介護者トレーニングをオンラインで提供すること（eラーニング）が望ましい選択肢となっている。eラーニングの利用が増加しているにもかかわらず、感覚的アプローチを用いる介護者に対するその有効性は十分に調査されていない。本研究では、発達障害者の介護者が使用するeラーニングによる感覚的アプローチの有効性に関するエビデンスを、コクランの迅速レビューの方法論を用いて、発表された査読済み文献からレビューした。
最初の検索で3101の論文が得られ、その後35の論文が全文レビューの対象となった。レビューされた全文から、共通の障壁は、インターネット接続の欠如、技術を使用するスキルの欠如、機器を購入する資金の欠如、安全性と機密性に関する否定的な認識であると推測された。促進要因としては、セッション時間の柔軟性、コストの削減、不安の軽減、患者の快適性の向上、感染からの安全性の向上、物流負担の軽減が挙げられた。しかし、レビューのすべての基準を満たす研究は見つからなかった。
これらの所見から、発達障害のある人に感覚的アプローチを使用したい、または使用している介護者が関与するeラーニングの取り組みに関する発表文献が不足していることが示唆される。この分野におけるより多くの主要な調査研究が必要である。
参照リンク: ELearning Sensory Approaches Used by Caregivers of People with Developmental Disorders: a Rapid Review
心の理論を教えるための協調ゲーム
我々は、自閉症スペクトラム障害の子どもたちに心の理論（ToM）を教えるために、協調協調ゲームをデザインした。子供たちは、ロボットか人間のどちらかと相互作用した。子どもたちは、パートナーが歌う小唄のビートに合わせてジェスチャーを調整し（協調）、パートナーが暗黙のうちに子どもたちに助けを求める（協力）。この協調課題の前後に、子どもたちはToMスキルを評価する援助課題を行った。ロボットの規則性と予測可能性にもかかわらず、子どもたちは人間との相互作用の後に、援助課題で最も進歩した。モーターカップリングは、子どもとロボットの2人組よりも、子どもと人間の2人組の方が安定していた。安定した社会的結合を積極的に維持する社会的パートナーの能力は、子どもが練習したばかりの社会的スキルを学習し、伝達することを促す主な要因であるようだ。
参照リンク: Does the Social Robot Nao Facilitate Cooperation in High Functioning Children with ASD?
戦争、移住、トラウマが子供達の心理発達に与える影響
本稿では、難民の子どもたちの心理的発達が、戦争、移住、トラウマを経験することによってどのような影響を受けるのかについて概説する。シリア紛争は現代史上最大の難民危機をもたらしたため、シリア難民に焦点をあてているが、参考のために他の現在の主要な紛争（ミャンマー、アフガニスタン、イエメン）との比較も行っており、シリア紛争だけでなく、戦争の影響を受けた子どもたち全般に関連するレビューとなっている。家族や子どもが経験する潜在的外傷事象（PTE）は、現在と過去の移住経験によって異なる。移住前の段階では、戦争に関連したPTEのリスクが高いのに対し、移住前後の段階では、シェルターの欠如、高い不安、搾取が一般的である。移住後によく見られるPTEには、不確かな法的地位、家族構成の変化、下方移動、社会的支援の欠如などがある。多くのPTE、低い精神衛生、移住後の永続的なストレスは、紛争を問わず顕著である。家族全員に影響を及ぼすこうしたPTEに加えて、親の習慣や支援の欠如に関連する、子ども特有の長期にわたる対人的PTEも存在する。このような累積的なストレス因子は、認知機能、感情調節、感情処理、見通し制御などいくつかの領域において、精神的健康の低下や発達の遅れに関連している。一方で、回復力が高く、規範的な発達を示す研究や、子どもの心理的発達とPTEのレベルとの間に関連性がないと報告する研究もある。このような文脈で子どもの発達を評価した研究は限られており、これらの発達的結果の背後にあるメカニズムや因果関係に関する知識のギャップを埋めるためには、さらなる研究が必要である。
参照リンク: The effects of war, displacement, and trauma on child development
自閉症スペクトラム障害児に対する様々な身体活動の有効性
自閉症スペクトラム障害児の運動機能、社会機能、コミュニケーション、定型行動に対する様々な身体活動の有効性を評価し、ランク付けするためにネットワークメタ解析を行った。PubMed、EBSCO、Cochrane Library、Web of Scienceの各データベースを2023年5月25日まで検索した。1,200人の参加者と17の介入を含む合計37の研究が本研究に含まれた。ランキング確率に基づき、太極拳は運動機能、基礎運動技能介入はコミュニケーションにそれぞれ最も効果的な介入である可能性があるとランク付けされた。型技法は、定型行動と社会的機能に対して最も優れている確率が高かった。この総説は、身体活動が自閉症スペクトラム障害の管理において有用な戦略となりうるという貴重な情報を提供している。
参照リンク: The Effects of Physical Activity Interventions in Children with Autism Spectrum Disorder: a Systematic Review and Network Meta-analysis
保険適用拒否と重症度評価ツールの関係
精神疾患を抱える若者は、必要不可欠な行動医療を受けるのに苦労している。その障害のひとつが、保険適用拒否である。カリフォルニア州では、マネージド・ケアの利用者は、カリフォルニア州マネージド・ヘルスケア局（CDMHC）を通して、保険拒否を覆す可能性のある独立医療審査（IMR）を申請することができる。著者らの目的は、青年の精神科治療に対するIMR申請を分析し、治療の保険適用を得ることに関連する要因を明らかにすることである。CDMHCのデータを用いて、2001年から2022年までの11～20歳のうつ病および物質使用障害（SUD）の治療請求拒否に関連する因子を特定するための分析を行った。ロジスティック回帰モデリングを用いて、IMRによる否認の覆しと有意に関連する、請求の特徴および医療学会の機器に関連する特定の因子を同定した。行動医療のIMRは、非行動医療請求よりも高い割合で覆されている。うつ病患者の54.5％、SUD患者の36.3％が、最初に医療保険適用を拒否されたが、IMRによって覆された。うつ病の治療を希望する患者については、CALOCUSの参照があった場合、IMRによって覆される確率が有意に高いことがわかった［1.64、95％CI（1.06-2.5）］。SUD治療拒否が覆るオッズは、CALOCUS［3.85（1.54-9.62）］またはASAM［2.47、［4.3（1.77-10.47）］を参照した場合に有意に大きかった。IMRにおける重症度評価ツールの標準導入後、医療上必要なクレームが覆される確率は、標準導入前に比べて2.5倍高くなった。IMR後に覆される請求の割合が高いことから、医療計画が医療上必要な行動医学的治療を不適切に拒否していることが示唆された。また、医療学会資料の使用は、却下が覆る確率の高さと関連していた。最近、CDMHCがCALOCUSと類似の重症度基準を標準的に使用することを決定したことは、今回の知見を支持するものであり、より公平な医療を促進する可能性がある。
参照リンク: Impact of Illness Severity Tools on Adolescent Psychiatric Managed Care in California
知的障害と自閉症スペクトラム障害を持つ青少年の中等教育終了後の準備
知的障害や自閉症スペクトラム障害を持つ青少年が、中等教育後の教育を受ける機会が、世界の多くの国で増えている。生徒がこうした選択肢を利用できるようにするためには、中等後教育の準備を移行サービスの一環として行う必要がある。本研究では、NLTS 2012のデータセットを用いて、知的障害と自閉症のある青少年の中等教育終了後の準備経験を調査し、これらの青少年がどの程度準備活動を利用しているのか、またこの準備が他のグループの青少年と異なるのかを明らかにする。その結果、知的障害と自閉症を持つ青少年と知的障害を持たない自閉症の青少年の中等教育終了後の準備にはほとんど違いがないことが示されたが、他のグループの青少年と比較すると、いくつかの準備活動において大きな違いがあることが浮き彫りになった。
参照リンク: Preparation for postsecondary education of transition aged youth with intellectual disability and autism spectrum disorder in the United States: An Analysis of data from the national longitudinal transition study 2012
注意欠陥・多動性障害の児童・青少年に対する馬と犬の効果
注意欠陥・多動性障害の児童・青少年を対象とした運動指向型行動訓練において、障害に特異的な行動に対する馬と犬の効果を検討した。これは、2群実験計画と3群実験計画の2つの行動実験を用い、被験者内デザインで行われた。小集団設定（被験者3～4人）において、2つの実験で合計N＝13のサンプルを検討した。実験Iでは、馬を使ったセラピーセッションと、対照条件として人を1人追加したセラピーセッション（馬の代わりにスポーツ学生）を比較した。この実験は、小集団設定で3回行われ、被験者は合計9人（N = 9）であった。実験IIでは、対照条件としてさらに1人（スポーツ学生）を用いて、馬介在療法セッションを犬介在療法セッションと比較した。実験II（n = 4）は、少人数のグループで1回実施された。両実験とも、症状指向行動はコナーの尺度によって評価され、身体活動量は加速度計を用いて測定された。加速度計の結果は、馬介在環境での身体活動が犬や人間による介在環境よりも低いことから、馬介在介入の優位性を示しており、これは多動において望ましい行動変化と考えられる。
参照リンク: On the Behaviour-Altering Effect of Horses and Dogs in theTherapy of Attention-Deficit/ Hyperactivity Disorders
文章を書くことの困難さに関する研究
今日のデジタル化された世界で効果的に機能するためには、文章を書く能力が不可欠である。例えば、Brandt（2014）やRønneberg（2018）が指摘しているように、世界はテキストで溢れており、社会のデジタル化が進むにつれて、文章によるコミュニケーションの需要は大幅に高まっている。欧米社会では、私たちはこれまで以上に頻繁に文章を書き、場合によっては生徒の文章力について議論している。文章を書くことは、さまざまな学問分野にわたって不可欠な能力であるだけでなく、専門的な場面で極めて重要なツールであり、民主的な社会に積極的に参加するための前提条件でもある。発達性言語障害や失読症から失語症や認知症に至るまで、言語関連の困難と闘っている人々にとって、このような進化する力学は手ごわい課題を突きつけている。実際、言語障害を抱える人の多くは、書くことが最も困難な分野であると述べている(Connelly et al., 2006)。これは、聴覚障害など、書き言葉の習得を妨げる可能性のある他の障害を持つ人にも当てはまる（Breland et al.）
ディスレクシアや発達性言語障害（DLD）のような発達障害のある人の場合、読むことの障害を克服しても、書くことの困難が続くことがよくある（Berninger and Amtmann, 2003）。同様に、脳卒中後の失語症から回復した人は、他の能力を取り戻し、リハビリを終えた後も、書くことの困難さが長く残ることが多い。書く能力の喪失は深く感じられ、罹患者の生活の質や自立感に大きな影響を与える（Parr, 2007; Knollman-Porter et al., 2015; Kjellén et al.）
読むことの課題の潜在的な原因や解決策を特定する研究は成功しているが、書くことの困難さは、驚くことにほとんど解明されていない(Connelly et al., 2006)。例えば、2008年にBerningerらは「発達性読み書き障害における書くことの問題：十分に認識されておらず、十分に治療されていない」と題する論文を発表し、発達性読み書き障害における書くことの問題がしばしば軽視され、十分に対処されていないことに光を当てた。彼らは、ディスレクシアに伴う書くことの困難さが十分に認識されていないだけでなく、包括的な評価と的を絞った介入の必要性を強調した。彼らは、教育者、保護者、そしてより広いコミュニティの間で、書くことの問題の影響に対する認識を高めることが、ディスレクシアのある人の書くことの障害に効果的に対処し、効率的な支援と介入戦略を開発するために重要であると主張した。とはいえ、バーニンガーら（2008）の発表以降、より深い理解の必要性は薄れるどころか、むしろ強まっている。筆記コミュニケーション能力に対する要求が高まるにつれ、様々な状況において筆記障害がもたらす実質的な障害に対する認識は高まっているものの、これらの課題に対する理解はそれに比例して進んでいない。
参照リンク: Bridging the writing gap in studying language related disorders: the process and the product
会話エージェントの主題分析
背景会話エージェント（CA）は、メンタルヘルス・リソースへのアクセシビリティを向上させることが期待されている。本研究は、メンタルヘルスCA（Wysa）に送られたASDに関するメッセージの共通テーマを、一般ユーザーとASDであると認識しているユーザーから特定することを目的とした。
方法本研究では、レトロスペクティブデータを利用した。キーワード（ASD、自閉症、アスペルガーなど）を含むユーザーメッセージに焦点を当てたものと、ASDであると自認するユーザーからのメッセージに焦点を当てたものの、2つの主題分析を行った。
結果一般ユーザーのサンプルでは、"ASDを持つ他者"、"ASD診断"、"助けを求める "が最も頻度の高いテーマであった。ASDであることを自認するユーザー（n = 277）では、最も頻度の高いテーマは、"ASDの診断や症状"、"他者からの否定的な反応"、"肯定的なコメント "であった。ASDであると自認するユーザーによって言及された感情語は3,725語であった。大半は否定的な価値（80.3％）を持ち、肯定的（14.8％）や両価的（4.9％）は少なかった。
結論利用者はメンタルヘルスCAとASDにまつわる経験や感情を共有した。利用者はASDの診断について質問し、助けを求め、他者からの否定的な反応を報告した。CAは、ASDに興味がある人やASDであると認識している人のサポート源になる可能性がある
参照リンク: Qualitative analysis of mental health conversational agents messages about autism spectrum disorder: a call for action
学習障害を持つバイリンガル児の外国語学習の利点
はじめに定型発達児に関する文献でしばしば報告されるバイリンガルの利点のひとつに、学校での外国語学習における利点がある。しかし、学習障害のあるバイリンガル児童生徒にも同様の利点があるかどうかは不明である。本研究では、オランダの特別支援学校において、発達言語障害（DLD）のある小学生が英語を教科として学習する際の成績を、モノリンガルとバイリンガルで比較した。
方法参加者は、特別支援学校の4～6年生（9～12歳）に通うDLDの子どもたち（N=49）とバイリンガル（N=22）である。バイリンガルの参加者は様々な母国語を話した。英語のテストには、語彙テスト、文法テスト、文法性判定タスクが含まれた。リトマス文反復課題とPeabody Picture Vocabulary Testは、それぞれオランダ語（大多数／学校言語）の文法能力と語彙量の測定に用いられた。さらに、英語とオランダ語の半自発的な会話のサンプルを、多言語評価尺度（Multilingual Assessment Instrument for Narratives）を用いて聞き取った。語りは、流暢さ、文法的正確さ、語彙の多様性、構文の複雑さについて分析された。また、教室外での英語への接触量を測定するために質問紙が用いられた。
結果と考察オランダ語については、ナレーションに関する測定ではモノリンガルとバイリンガルの間に差は見られなかったが、語彙と文法についてはモノリンガルの方が有意に優れていた。対照的に、バイリンガルは、語りの文法的正確さを除くすべての英語測定において、モノリンガルを上回った。しかし、その差のいくつかは、学校外での英語への曝露量をコントロールすると有意ではなくなった。これは、外国語学習の利点がDLDのバイリンガル児にも及ぶことを示した初めての研究である。また、この結果は、バイリンガル児童とモノリンガル児童の外国語学習成果を比較する際に、学校外での英語への曝露量の違いをコントロールする必要性を強調している。
参照リンク: Bilingual advantages in foreign language learning: evidence from primary-school pupils with developmental language disorder
ノーマライゼーション・プロセス理論を用いた臨床家研修の評価
自閉症の評価やケアマネージメントを含む、発達・行動小児科サービスへの需要が高まっている。臨床家研修は、知識や態度の向上につながることが分かっている。本研究では、ノーマライゼーション・プロセス理論（NPT）を用いて、臨床家研修プログラムとその実践への効果を評価した。
方法自閉症スクリーニングとケアマネジメントに関する1年間の仮想研修プログラムには、講義部分と症例提示が含まれていた。研修5ヵ月後に、都市部の地域医療センター（n=6）のプライマリケア臨床医（n=10）を対象に、フォーカスグループと面接を実施した。記録はNPTを用いて演繹的にコード化され、自閉症スクリーニングとケアの実施における障壁、研修プログラムの利点、および今後の研修のための領域が明らかにされた。
結果参加者は、自閉症患者への支援を拡大し改善することの利点に意欲を示したが、この取り組みには、臨床医、保険機関、治療提供者を含むケア提供者の複雑なネットワーク内での効果的な協力が必要であることを指摘した。参加者が家族に提供できる支援はあったが、行動療法の利用可能性やスタッフの不足などの障壁があった。全体として、参加者はこの研修を肯定的に評価し、新しい戦略を実践していると報告した。
結論サンプル数が少ないにもかかわらず、NPTの適用により、研修の実施と戦略の実践の両方を評価することができ、将来の研修と実践の持続可能性のための推奨事項を特定することができた。フォローアップのフォーカスグループでは、プログラム開始5ヵ月後の参加者の実践を調査した。NPTを用いて臨床家研修を評価する際には、参加者のベースラインでの経験や、スキルの適用を可能にするフォローアップ時の状況の変化を考慮すべきである。
参照リンク: Using Normalization Process Theory to Inform Practice: Evaluation of a Virtual Autism Training for Clinicians
物語を聞きながら読むことの語彙学習における利点
子どもは物語から付随的に言葉を学ぶことができる。このような学習は、物語が聴覚と文字の両方で提示されると、文字だけで提示される場合よりも促進される。しかし、なぜこのような二峰性の提示が有益なのかはわかっていない。本研究では、2つの可能性を検討した。すなわち、2峰性の利点は、物語に触れている間にオンラインで現れるのか、あるいは、その後、単語を検索する際に現れるのか、ということである。8～9歳の子ども34人を対象に、2つの物語（1つは筆記体で提示（読書条件）、もう1つは音声と筆記体を同時に提示（二峰性条件））に暴露させ、眼球運動のデータを収集した。それぞれの物語には、3回繰り返される6つの馴染みのない単語（非単語）と、その定義と意味を示す手がかりが含まれていた。ストーリーに触れた後、新しい単語の意味の学習が評価された。その結果、二峰性条件では、読み聞かせ条件と比較して、物語の提示中に新出単語を固定する時間が短く、二峰性の優位性がオンラインで生じることが示された。このことは、二峰性の優位性がオンライン上で生じていることを示している。また、新出単語を見る時間が短い場合、二峰性条件の方が読書条件よりも学習効果が高いことが示唆された。このことは、バイモーダル条件のオンライン上の優位性と一致しており、この条件では単語を学習するのに必要な努力が少なくて済むことを示唆している。これらの結果は、日常的に新しい語彙を2つのモダリティで同時に提示する教育戦略を支持するものである。
参照リンク: Online Processing Shows Advantages of Bimodal Listening-While-Reading for Vocabulary Learning: An Eye-Tracking Study
ビジネス関連アップデート
ガクシー、総額2.7億円をシリーズAで資金調達
ジェネシア・ベンチャーズなどからシリーズAラウンドで資金調達を実施、チーム拡大に注力
参照リンク: ガクシー、総額2.7億円をシリーズAで資金調達
24時間型訪問介護業務支援SaaS「PORTALL」運営、HIRAC FUNDなどから3.3億円を調達
元エムスリー千田桂太郎氏が率いるスリーエスが資金調達を実施、実店舗出店やSaaS開発に注力
参照リンク: 24時間型訪問介護業務支援SaaS「PORTALL」運営、HIRAC FUNDなどから3.3億円を調達
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