ADHD行政診断と親報告の乖離
本記事は、発達障害・学習障害領域の最新研究を横断的に紹介しています。自閉症児の情動調整支援を総括したシステマティックレビューは、行動介入・内受容アプローチ・身体活動の効果が「概ね有望だがエビデンスは混在」と整理し、長期追跡と標準化の必要性を指摘しました。親のウェルビーイングに関する全国調査では、家族中心ケアと家族レジリエンスが直接的に幸福感を高め、前者は仕事との両立葛藤を減らす経路でも作用することが示されました。英国コホートの縦断研究は、ADHD・ASD・ディスレクシア・ディスカルキュリアの思春期軌道が診断別に異なる持続/改善パターンを示すため、反復的で広範な再評価が必要と結論づけています。学習障害に対する経頭蓋電気刺激のレビューは、特にtDCSと学習トレーニング併用で転移効果が広がる可能性を示しつつ、長期安全性の検証課題を残しました。若年成人IDD当事者の質的研究は、自己権利擁護を「発言」と「セルフケア」の両面と再定義し、家族関係の再編を伴うことを明らかにしました。ADHD行政診断と親報告の乖離を扱った疫学研究は、親自身のADHDや心理的負担がむしろ診断報告を促すことを示し、有病率推定に親要因の補正が要ると提案。さらにASDの生物学基盤に関して、鍼治療が免疫・脂質代謝(脂肪酸分解)などを多オミクスで調整する可能性、ならびにイラクの多試料解析がIL-6・TNF-α高値と腸内病原性大腸菌優勢という炎症性・腸内異常プロファイルを示し、バイオマーカー候補としての有用性を報告しています。
