この記事全体では、発達障害や知的障害に関連する支援・介入方法や評価ツールの有効性を検証した最新研究が紹介されています。ADHD児の運動能力の系統的レビュー、障害児を持つ父親への介入研究の課題整理、知的障害者の歯科診療における痛み評価ツールの有効性検証、そして回避行動を伴う問題行動に対する行動療法の初期効果比較といった研究を取り上げ、学習・行動・家族支援・医療・リハビリといった多領域での実践的示唆をまとめています。

学術研究関連アップデート

Differences in Motor Competence Between Children and Adolescents With and Without ADHD: Findings from a Systematic Review and Meta-analysis

この記事は、ADHD（注意欠如・多動症）の子ども・青年における運動能力の特徴を体系的に整理したシステマティックレビュー兼メタ分析の成果を紹介しています。著者らはPRISMAガイドラインに基づき、2025年5月までに公開された研究を網羅的に収集し、ADHD群と定型発達（TD）群を標準化された評価指標で比較した25件の研究（参加者総数2,127名、うちADHD群985名）を分析しました。その結果、ADHDの子ども・青年はTD群に比べて有意に運動困難のリスクが高く、特に第5パーセンタイル基準ではオッズ比11.92、第15パーセンタイル基準でもオッズ比2.73と示されました。さらに、**手先の器用さ（manual dexterity）、バランス、移動運動（locomotor skills）、物体操作（object control skills）**といった領域でも一貫して低得点を示しました。

👉 結論：ADHDを持つ子ども・青年は、同年代のTD児と比べて明確に低い運動能力を示すことが確認されました。本研究は、ADHD支援において学習面や行動面だけでなく、運動発達を視野に入れた包括的な介入やリハビリの重要性を強調しており、教育・臨床・療育現場における実践的示唆を提供しています。

A Comprehensive Literature Review of Interventions for Fathers of Young Children with Disabilities

この記事は、障害のある幼い子どもを持つ父親への介入研究を総合的に整理したレビュー論文を紹介しています。著者らは既存文献を精査し、父親の関わりを対象とした介入研究の現状を分析しました。その結果、研究の多くは「父親」という役割を暗黙的かつ狭い定義で扱っており、また参加者の多様な社会経済的背景やニーズを十分に考慮していないことが明らかになりました。具体的には、人種的マイノリティ背景を持つ父親が含まれる研究は多い一方で、その特性や状況を設計や実施に反映していた研究は少数でした。さらに、8件の研究では英語能力を参加条件とし、測定ツールの信頼性・妥当性の報告も不足していました。重要な点として、いずれの研究もCEC（Council for Exceptional Children）のエビデンス基準（2014）に完全に適合していないことが指摘されています。

👉 結論：本レビューは、障害児の父親を対象とした介入研究の質的課題と限界を明確にし、今後は文化的・言語的多様性や社会経済的背景を考慮した設計、測定の信頼性向上、エビデンス基準に基づく研究手法の確立が必要であると示しています。父親の役割を重視することで、家族全体への支援の質を高める可能性が期待されます。

Bridging the Gap in Orofacial Pain Assessment for Individuals With Intellectual Disabilities: A Systematic Review of Validated Tools

この論文は、知的障害（ID）を持つ人の歯科診療における痛みの伝達をどう支援するかという課題に対し、既存の評価ツールを体系的に整理したシステマティックレビューです。著者らは5つのデータベースとグレーリテラチャーを検索し、最終的に**10本の研究（2003〜2021年発表、対象者28〜270名）**を分析対象としました。その結果、Dental Discomfort Questionnaire（DDQ） が最も多く使用され、特に小児の歯科痛評価において妥当性が確認されていました。ただし、成人への適用に関するエビデンスは乏しいことが指摘されています。その他のツールは行動的手がかりを提供する一方で、「痛み」と「不快感・不安」を明確に区別する点で限界がありました。

👉 結論：IDを持つ人々に対する歯科痛評価では、DDQが最も有効なツールとされるものの、万能ではなく、年齢や状況に応じた適切なツール選択と、非言語的サインを読み解く臨床家の訓練が不可欠です。本研究は、診断精度を高め、知的障害を持つ人々が公平に歯科ケアを受けられる体制整備の必要性を強調しています。

Initial Suppression of Escape Behavior Across Three Behavioral Treatments

この論文は、回避行動（escape behavior）によって維持される問題行動に対する行動療法の初期効果に焦点を当てた研究です。従来、逃避が強化子となる問題行動に対しては有効な長期的治療法が確立されていますが、危険性の高い行動などでは即時的な抑制が求められる場面があります。そこで著者らは、逃避維持型の問題行動を持つ児童22名を対象に、以下の3つの治療法を比較しました。

1. 弁別的負の強化＋逃避消去（DRA+escape extinction）
2. 逃避消去なしの弁別的正の強化（DRA without escape extinction）
3. 逃避消去なしの指導フェイディング（instructional fading without escape extinction）

初回10セッションにおける行動抑制効果を検討した結果、逃避消去を伴わない方法（2・3）は、逃避消去を伴う方法（1）よりも迅速に問題行動を抑制することが確認されました。

👉 結論：重度または危険性の高い問題行動に直面した際には、**弁別的正の強化や指導フェイディングといった「逃避消去を伴わない介入」**が、初期段階で即時的な行動抑制を実現する有力な選択肢となり得ます。本研究は、行動療法の現場において「短期的な安全確保」と「長期的な指導完了」を両立するための重要な示唆を提供しています。