ADHDのある中高生に目標管理トレーニングを加えると、日常の実行機能は改善するのか
11月18日公開の研究から、ADHDのある中高生への目標管理トレーニングの追加効果、発達性言語障害のある子どもの感情調整、パレスチナで自閉症児の家族に遠隔コーチングを届けるための課題を紹介します。米国の麻疹再流行を受け、ワクチンと自閉症を結びつける誤情報を取り上げた社説も紹介します。
社会関連アップデート
RFK Jr. and the U.S. Measles Revival
米国の麻疹再流行をめぐり、ワクチンと自閉症の誤情報を問う社説
米紙ウォール・ストリート・ジャーナルの編集委員会は、米国での麻疹再流行を受け、ワクチンへの不信と接種率低下について論じました。社説によれば、汎米保健機構は米国が麻疹の排除状態を失ったと発表しました。ここでいう排除は、国内でウイルスの持続的な伝播が途絶えている状態を指します。社説は、流行が接種率の低い地域に集中し、幼稚園児の麻疹・おたふくかぜ・風疹(MMR)ワクチン接種率が2019年の95.2%から前年の92.4%に下がったと報じています。
発達障害との関わりでは、編集委員会は、MMRワクチンが自閉症を引き起こすという誤った主張に米保健福祉長官ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏が信ぴょう性を与えたと批判しています。また、子どものワクチンが自閉症の原因だと考える成人が約4分の1いたという調査を引いています。この数字は回答者の認識を示すもので、ワクチンの作用を調べた結果とは区別して読む必要があります。
社説が挙げる背景には、新型コロナ禍以降の公衆衛生当局への不信、一部の州で学校の接種要件の免除を受けやすくなったこと、接種率の地域差があります。編集委員会は政府の発信を批判していますが、社説そのものが各要因の影響を推定した研究というわけではありません。発達障害についての誤情報が、公衆衛生への信頼をめぐる問題にもなっていることを伝える論考です。
学術研究関連アップデート
Goal Management Training for Adolescents with ADHD: A Multi-Center Randomized Controlled Effectiveness Trial
ADHDのある中高生に目標管理トレーニングを加えると、日常の実行機能は改善するのか
ノルウェーの多施設試験で、通常診療に上乗せした効果を検討
ADHDのある12〜18歳の若者を対象に、通常診療に目標管理トレーニング(GMT)を加える効果を調べた研究です。実行機能の困難を保護者が評価した主要指標では、12週後に明確な群間差は見られませんでした。
背景
宿題の提出に向けて作業を小分けにする、途中で予定が変わったら手順を見直すといった場面では、目標を意識しながら行動を調整する実行機能が求められます。思春期には、こうした調整を自分で担う機会が増えます。GMTは、いったん立ち止まり、目標を言葉にし、手順を考えて進み具合を確かめる方略を練習するプログラムです。
研究の目的
研究チームは、通常の外来診療を受ける若者にGMTを追加すると、日常生活での実行機能の困難がさらに軽くなるかを調べました。家庭や学校でのADHD症状や、生活上の支障への波及も評価しました。
研究方法
116人を、GMTと通常診療を受ける59人と、通常診療のみを受ける57人に無作為に割り付けました。GMTは週1回、各2時間の集団セッションを7回行い、保護者や教師にも家庭・学校での練習を支える機会を設けました。
試験前と12週後を比較しました。主要指標は、保護者がワーキングメモリや計画、自己モニタリングなどの日常の困難を評価するBRIEF-2の総合得点です。副次指標には、教師や本人による評価、ADHD症状、保護者が評価した生活上の支障が含まれます。
主な結果:12週後の追加効果は明確でなかった
最初の割り付けに従った解析で、主要指標の調整後の群間差は−2.12点でした。95%信頼区間は−7.64〜3.41点で、差がない場合の0を含みます。保護者が評価したADHD症状や生活上の支障でも、明確な群間差は示されませんでした。
計画どおりに参加した人に限った探索的解析では、教師が評価した不注意と本人が評価したワーキングメモリに改善の可能性が見られました。この解析では対象が少なく、複数の評価項目を調べたことによる偶然も考えられるため、今後検証すべき結果です。
実践への示唆
セッション内で方略を知ることと、時間が限られる教室や自宅で使えることは、別々に評価する必要があります。似たプログラムを評価するときは、練習の回数とあわせ、本人がどの場面で方略を使いやすかったか、日常の負担が変わったかをたずねると、生活への効果を捉えやすくなります。
注意点・限界
通常診療に追加した試験なので、GMT単独の効果は推定できません。評価期間は12週で、効果が長期にわたり続くかは分かりません。12週後の主要指標は116人中92人から得られ、本人や保護者は割り付けを知っていました。さらに、保護者が振り返る期間が試験前は6か月、試験後は4週間と異なっていました。
この論文を一言で言うと
ADHDのある中高生への7回の目標管理トレーニングは、通常診療に追加しても12週後の日常の実行機能に明確な上乗せ効果を示しませんでした。
まとめ
この研究は、学校や家庭で使うことを想定したプログラムを、日常生活の指標で評価しました。次の課題は、本人がセッション外で方略を試す機会や支援をどう設計するか、その工夫が生活上の変化につながるかを確かめることです。
Personality traits shape emotion regulation strategies in children with developmental language disorder
発達性言語障害のある子どもは、どのように感情を調整しているのか
8〜12歳の自己報告から、感情を表に出さない傾向と心理社会的な適応の関連を探る
背景
発達性言語障害(DLD)のある子どもは、言葉を理解したり使ったりすることに持続的な困難があります。感情に名前をつける、出来事を別の角度からとらえる、相手に何がつらかったかを伝えるといった行動にも言葉が関わります。言語の評価とあわせて、感情を扱うときに本人がどんな方法を使っているかを知ることには意味があります。
研究の目的と方法
研究チームは、感情を引き起こした出来事の捉え方を変える「認知的再評価」と、感じている感情を表情や行動に出さない「表出抑制」に注目しました。スペインのバレアレス諸島で、スペイン語とカタルーニャ語を使う8〜12歳の子ども68人を調べました。DLDのある子どもが27人、定型発達の比較群が41人でした。本人が回答した質問紙から、感情調整、性格特性、心理社会的な適応の関連を分析しました。
主な結果1:感情の表出を抑える傾向には群差があった
DLD群の子どもは、比較群より表出抑制をよく使うと回答しました。認知的再評価には明確な群差が見られませんでした。非言語性の知能を含めて分析しても、表出抑制の群差は残りました。
主な結果2:感情を表に出さない傾向は、両群で適応上の困難と関連した
DLD群の中では、外向性の得点が高いほど、認知的再評価と表出抑制の双方を多く使う傾向がありました。感情の揺れやすさを示す性格尺度の得点が高いほど認知的再評価は少なく、協調性が高いほど表出抑制は少ない傾向でした。表出抑制を多く報告した子どもほど情緒面の困難も多いという関連は、両群で見られました。
実践への示唆
言葉で答える負担の大きい子どもには、絵や選択肢を使って気持ちを尋ねたり、出来事を一緒に振り返ったりする方法があります。静かに過ごしているときにも、本人がどんな場面で負担を感じ、誰にどう伝えやすいかをたずねることで、周囲が気づきにくい困難を拾える可能性があります。これらの方法の効果は今回の研究では検証されていません。
注意点・限界
対象は一地域の少人数の子どもで、調べた関係には自己報告の影響があります。言語評価から感情調整の評価までは約1年空いており、社会経済的な条件や言語療法の利用などを十分に考慮できていません。感情を表に出さない傾向が適応の困難を生むのか、困難な場面が多いためにそうした方略が増えるのかは分かりません。
この論文を一言で言うと
発達性言語障害のある子どもは感情の表出を抑える方略をより多く報告し、その方略は診断の有無にかかわらず情緒面の困難と関連していました。
まとめ
言語の検査に加え、本人が感情をどう捉え、どのような場面で気持ちを伝えやすいかを調べる意義が示されました。今後は、年齢や言語環境の異なる子どもを追跡し、関連の向きや支援による変化を確かめる必要があります。
Telehealth-delivered occupational performance coaching for parents of children with autism in Palestine: feasibility, telehealth acceptance, and exploratory outcomes of an external pilot randomized controlled trial
自閉症のある子どもの家族に、遠隔の作業療法コーチングを届けられるか
パレスチナの予備試験から、参加の継続と募集・評価の課題を整理
背景
着替えやトイレ、ほかの子どもとの遊びなど、家庭が支援を求める場面はさまざまです。通所の難しい地域では、保護者が自分で選んだ生活上の目標を、専門家とオンラインで相談しながら進める方法が考えられます。実施できるかを判断するには、接続できることに加え、募集、予約、質問紙の負担、家族が遠隔支援をどう受け止めるかを見る必要があります。
研究の目的と方法
ヨルダン川西岸で、自閉症のある子どもと保護者26組を、遠隔の作業遂行コーチング(OPC)を受ける14組と、アラビア語のデジタル資料を利用できる待機群12組に無作為に割り付けました。参加した保護者は全員が母親でした。コーチングはZoomで週1回、8週間実施しました。主な評価は、募集や手続き、参加継続、実施の質、安全性、遠隔支援の受け入れやすさです。生活上の目標に関する変化も、次の試験で何を測るかを考えるために探索的に調べました。
主な結果1:開始した12組は8回を完了した
介入群14組のうち12組が開始し、開始した全組が8回を完了しました。追跡時の質問紙には26組中24組が回答しました。保護者が選んだ目標には、一人で着替えること、トイレを使うこと、ほかの子どもと遊ぶことが多く挙がりました。これらの数は家族が選んだ優先事項の内訳です。
主な結果2:募集には予定の約2倍の期間がかかった
募集は予定の約4週間に対して約8週間を要し、目標30組のうち26組を割り付けました。質問紙全体にかかった時間は保護者の報告で各評価時点に約60分でした。遠隔支援の受容尺度で事前の基準を満たしたのは実施者12人のうち7人で、この評価項目の集団としての達成基準には届きませんでした。
実践への示唆
始めた家庭が継続できることと、支援を必要とする家庭が参加できることは、それぞれ確かめる必要があります。遠隔支援の試験では、セッションの内容とあわせ、募集経路、端末や回線へのアクセス、質問紙の長さ、接続で困ったときの支援も評価項目になります。
注意点・限界
少人数でインターネットを利用できる家庭が対象でした。子どもの生活上の目標を保護者が評価する尺度は介入群だけで使われ、待機群は専門家と同じ時間を過ごす比較条件ではありませんでした。この試験からは、遠隔コーチングが子どもの生活機能をどの程度改善するかは判断できません。
この論文を一言で言うと
パレスチナの参加家庭では遠隔コーチングを始めた全組が完了し、次の試験に向けて募集、評価負担、遠隔支援の受け入れやすさに改善点が見つかりました。
まとめ
この予備試験は、遠隔支援を続けられた家庭の割合と、支援に参加するまでの難しさを具体的に示しました。より多様な家庭が参加できる募集方法と負担の小さい評価を整えたうえで、比較試験で効果を検証する段階にあります。
