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知的・発達障害のある思春期生徒への学校予防接種の改善

· 12 min read
Tomohiro Hiratsuka
Tomohiro Hiratsuka
CEO of Easpe, Inc

このブログ記事は、発達障害（主にADHDやASD、知的・発達障害）をめぐる「医療・教育・福祉の現場における実証研究」を横断的に紹介し、個人の特性と社会制度・支援体制の関係を再考する内容をまとめたものです。具体的には、①デンマーク全国レジストリを用いてADHD治療者における精神・身体の併存症や精神科薬の併用が非常に多く、とくに女性で負担が大きいことを示した大規模疫学研究、②知的・発達障害のある思春期生徒への学校予防接種を「人中心（パーソン・センタード）ケア」の枠組みで分析し、本人・家族・医療者・学校の協働による改善可能性を示した理論的・質的研究、③妊娠糖尿病と自閉スペクトラム症の関連を11万件超の出生データで検証し、単純な因果関係は支持されないことを示した周産期疫学研究を取り上げています。全体として、発達障害を単一の診断や原因に還元せず、併存症・ライフステージ・性別差・制度設計・人中心の支援という視点から「複合的な健康・社会課題」として捉える必要性を示す研究動向を紹介する記事です。

学術研究関連アップデート

Comorbidities and comedication among individuals in treatment for ADHD: a Danish nationwide study​

この研究は何を調べたのか？​

この研究は、ADHDの薬で治療を受けている人たちが、どれくらい他の病気（併存症）を抱えているのか、またADHD薬以外にどんな精神科の薬を使っているのかを、デンマーク全国規模のデータを使って明らかにしたものです。

これまで「ADHDは他の病気と一緒にあることが多い」と言われてきましたが、

年齢・性別ごとに、どれほど違いがあるのかを国レベルで検証した研究は多くありませんでした。

どれくらい大規模な研究？​

  • 対象者：約 108万人
  • うち ADHD治療中の人：約9.8万人
  • 年齢：7〜64歳
  • 観察期間：2013〜2023年（10年間）
  • ADHD治療者1人に対し、年齢・性別を揃えた一般人口10人を比較対象に設定

👉 **非常に信頼性の高い「全国レジストリ研究」**です。

主な結果（重要ポイント）​

① ADHD治療中の人は「併存症」がとても多い​

  • 何らかの併存症がある人
    • ADHD治療中：46.7％
    • 一般人口：23.3％

👉 ADHD治療中の人は、約2倍の割合で他の病気を抱えていました。

特に多かったのは、

  • 精神疾患（不安症、うつ、双極性障害など）
  • その次に身体疾患（somatic comorbidities）

② ADHD薬以外の「精神科の薬」を使っている人も多い​

  • 精神科の併用薬（抗うつ薬・抗不安薬など）を使用
    • ADHD治療中：32.7％
    • 一般人口：7.2％

👉 ADHD治療中の人は、

ADHD薬だけでは対応しきれない症状を抱えているケースが多いことがわかります。

③ 特に「女性」で併存症リスクが高かった​

  • ADHD治療中の女性は、

    • 一般女性に比べて

      約4.5倍も併存症を持つ確率が高い

特にリスクが高かったのは：

  • 7〜17歳の女性
  • 18〜29歳の女性

男性でも併存症は多いものの、

女性のほうが影響が大きいことが明確に示されました。

この研究が示す大切なこと​

✔ ADHDは「単独の診断」で終わることは少ない​

  • ADHDの治療を受けている人の多くは、

    • 他の精神疾患

    • 身体的な病気

      も同時に抱えています。

👉 ADHD＝注意や多動の問題だけと考えるのは不十分。

✔ 治療は「複雑な病態」を前提にする必要がある​

  • 薬の併用
  • 症状の重なり
  • 年齢・性別による違い

を踏まえた、**包括的な疾患管理（disease management）**が重要。

✔ 特に女性のADHDは見落とされやすく、負担が大きい可能性​

  • 女性では、
    • ADHDが診断されるまでに時間がかかる
    • 不安・抑うつなどが前面に出やすい

👉 その結果、併存症が重なりやすい構造がある可能性を示唆しています。

注意点​

  • この研究は観察研究なので、

    • 「ADHDが原因で併存症が増えた」
    • 「併存症があるからADHD治療を受けている」

    といった因果関係までは断定できません。

👉 今後は**縦断研究（時間の流れを追う研究）**が必要。

一文でまとめると​

このデンマーク全国研究は、ADHD治療を受けている人では精神・身体の併存症や精神科薬の併用が非常に多く、とくに女性でその負担が大きいことを示し、ADHDを単独疾患としてではなく「複合的な健康課題」として捉えた包括的な治療・支援の必要性を明らかにした。

Improving School Vaccinations for Adolescents With Intellectual and Developmental Disabilities: A Person-Centred Approach​

この研究は何を扱っているのか？​

この研究は、知的・発達障害（Intellectual and Developmental Disabilities：IDD）のある思春期の生徒に対する学校での予防接種について、

「本人や家族の視点がきちんと尊重された、

パーソン・センタード（人中心）なやり方

を検討したものです。

予防接種は公衆衛生上とても重要ですが、

障害のある子どもにとっては、

  • 環境の変化
  • 注射への不安
  • コミュニケーションの難しさ

などから、本人・家族・医療者すべてにとって負担の大きい体験になりがちです。

この研究は、そうした課題を

「人中心のケア」という枠組みで整理し、改善のヒントを見つけることを目的としています。

どんな方法の研究？​

  • 実証研究（Vax4Health）で得られた

    保護者・生徒・看護師などへの質的インタビューデータを使用

  • それらの声を、

    Person-Centred Practice Framework（人中心ケアの理論枠組み）

    に当てはめて分析

  • 4段階の分析プロセスを通じて、

    • 何がうまくいっているか

    • どこに課題があるか

    • 人中心性を高めるための重要要因は何か

      を整理

👉 実践現場の声を、理論と結びつけて分析した研究です。

明らかになった3つの重要なポイント​

① 親と生徒は予防接種そのものには前向き。ただし「参加の余地」がある​

  • 多くの親・生徒は、学校予防接種プログラム自体を支持している

  • しかし、

    • 接種方法の選択
    • タイミング
    • 本人の不安への配慮

    などについて、意思決定への関与は十分とは言えない

👉

「受ける／受けない」だけでなく、

「どう受けるか」を一緒に考える余地があることが示されました。

② 看護師は高い専門性と熱意を持つが、障害特性への理解はまだ伸ばせる​

  • 看護師は：

    • 経験豊富
    • 共感的
    • 創意工夫しながら接種に取り組んでいる

  • 一方で、

    • 障害特性に特化した研修
    • 個々の生徒のニーズに関する情報共有

    には改善の余地がある

👉

  • *「腕のある看護師」＋「障害理解の体系的サポート」**が重要。

③ 特別支援学校は協力的だが、リソースと役割分担が課題​

  • 学校側は：

    • 家族を支えたい
    • プログラムを成功させたい

    という強い意欲を持っている

  • しかし、

    • 人手不足
    • 責任の所在が不明確
    • 医療と教育の境界の曖昧さ

    が、実践上の障壁になっている

👉

「善意」だけでは回らず、制度設計が必要。

この研究が伝えている大切なこと​

✔ 予防接種も「医療行為」ではなく「体験」​

  • 特にIDDのある生徒にとっては、

    • どんな関わり方をされたか

    • 安心できたか

      が、その後の医療体験全体に影響する。

✔ 人中心アプローチは「効率を下げる」のではなく「質を上げる」​

  • 本人・家族・看護師・学校が協働することで、

    • 接種率の向上
    • トラウマの予防
    • 信頼関係の構築

    につながる可能性がある。

✔ 今後は「当事者参加型の設計」が鍵​

著者らは今後の方向性として、

  • 生徒本人
  • 家族
  • 看護師
  • 学校関係者

が一緒に考える

共同デザイン（co-design）による改善の必要性を強調しています。

一文でまとめると​

本研究は、知的・発達障害のある思春期生徒への学校予防接種を、人中心ケアの枠組みで分析し、本人・家族の意思決定参加、看護師の障害理解支援、学校の体制整備を通じて、より安心で尊重された予防接種体験を実現できる可能性を示した理論的・実践的研究である。

Frontiers | Gestational Diabetes Mellitus and the Risk of Autism Spectrum Disorder in Offspring: A Population-Based Retrospective Cohort Study​

この研究は何を調べたのか？​

この研究は、**妊娠糖尿病（Gestational Diabetes Mellitus：GDM）**が

出生後の子どもにおける自閉スペクトラム症（ASD）の発症リスクと関連しているのかを検証した、大規模な人口ベース研究です。

妊娠糖尿病は世界的に増加しており、

  • 胎児期の環境要因
  • 代謝・炎症・ホルモン環境の変化

を通じて、神経発達に影響する可能性が指摘されてきました。

しかし、これまでの研究結果は一貫しておらず、

「本当に妊娠糖尿病はASDのリスク因子なのか？」

という点は、まだ結論が出ていませんでした。

どのような方法で調べたのか？​

  • 研究デザイン：人口ベースの後ろ向きコホート研究
  • 対象：
    • 115,063件の出産
  • 妊娠糖尿病の分類：
    • GDM A1：食事療法のみで管理
    • GDM A2：薬物治療が必要
    • GDMなし
  • ASD診断：
    • 小児期まで長期追跡
    • 専門医による DSM-5基準 に基づく診断
  • 解析：
    • ASD発症率の比較
    • Kaplan–Meier法による累積発症率分析
    • 多変量Cox回帰モデルで交絡因子を調整

👉 単純な比較だけでなく、「他の要因を差し引いた上での関連」を重視した解析です。

主な結果は？​

① 表面的には「重い妊娠糖尿病ほどASDが多い」ように見えた​

未調整（単変量）解析では：

  • GDM A2（薬物治療あり）：ASD 1.5%
  • GDM A1（食事療法）：ASD 1.0%
  • GDMなし：ASD 0.6%

👉

妊娠糖尿病が重いほどASD発症率が高いように見え、

統計的にも有意差がありました。

② しかし「他の要因を調整すると、有意な関連は消えた」​

年齢、背景疾患、周産期因子などを調整した

多変量Cox回帰分析では：

  • GDM A1
    • 調整後ハザード比（aHR）：1.18
    • 95%信頼区間：0.83–1.66 → 有意ではない
  • GDM A2
    • aHR：1.56
    • 95%信頼区間：0.95–2.56 → 有意ではない

👉

妊娠糖尿病そのものが、独立したASDリスク因子とは言えない

という結果になりました。

この研究が伝えている重要なポイント​

✔ 「関連があるように見えても、因果とは限らない」​

  • 妊娠糖尿病のある妊婦は、

    • 高年齢
    • 肥満
    • 他の代謝・健康リスク

    を併せ持つことが多い

  • それらを考慮すると、

    GDM単独の影響は小さい、もしくは明確ではない可能性

✔ 妊娠糖尿病＝ASDリスク、と単純化すべきではない​

この研究は、

「妊娠糖尿病があると、子どもがASDになる」

という単純な因果イメージを支持していません。

✔ ただし「完全に否定」したわけではない​

  • GDM A2では、aHRが1.56とやや高め

  • 信頼区間が1をまたいでいるため有意ではないが、

    将来的な研究で再検討の余地は残る

👉

今後は、

  • 妊娠中の血糖コントロール状態
  • 妊娠時期（妊娠初期 vs 後期）
  • 遺伝要因との相互作用

などを含めた、より精緻な研究が必要。

一文でまとめると​

本研究は、11万件以上の出産データを用いて妊娠糖尿病と自閉スペクトラム症の関連を検討した結果、未調整では関連が示唆されたものの、交絡因子を調整すると妊娠糖尿病はASDの独立したリスク因子とは言えないことを示し、妊娠糖尿病とASDの関係を過度に単純化すべきでないことを明らかにした。

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