Skip to main content

知的障害や自閉スペクトラム症のある人は一般人口よりも腎不全の発症リスクが著しく高い可能性

· 9 min read
Tomohiro Hiratsuka
CEO of Easpe, Inc

本記事は、発達障害を「行動や発達の問題」にとどめず、身体的健康や支援の質、関係性、制度設計まで含めて捉え直す最新研究を紹介している。具体的には、①知的障害(ID)や自閉スペクトラム症(ASD)のある人が一般人口よりも腎不全の発症リスクが著しく高いことを、韓国の国家レベルの大規模縦断データから示した疫学研究と、②自閉症のある子どもへの作業療法において、治療技法以上にセラピスト・子ども・保護者の「治療的関係」やパートナーシップ、共同調整が成果を左右することを、小児作業療法士の語りから明らかにした質的研究を取り上げている。両者を通じて、発達障害支援には医療・福祉・教育の分断を超えた視点が不可欠であり、早期予防を含む身体的健康管理と、関係性を支える制度的・環境的条件の整備が強く求められることを示している。

学術研究関連アップデート

Association between intellectual disability and autism spectrum disorder with kidney failure

この研究は何を明らかにしようとしたのか?

これまで、

  • 知的障害(ID)
  • 自閉スペクトラム症(ASD)

のある人は、一般人口と比べて

生活習慣病や医療アクセスの不利を抱えやすいことは知られていましたが、

「腎不全(人工透析や腎移植が必要になるレベル)」のリスクがどの程度高いのか

については、大規模データによる検証がほとんどありませんでした

本研究は、

IDやASDのある人は、将来的に腎不全を発症しやすいのか?

を、国レベルの障害登録データを用いて明らかにすることを目的としています。


研究方法(どんなデータを使ったの?)

  • データ:
    • 韓国の国家障害登録制度
  • 対象:
    • 知的障害(ID):約15.6万人
    • 自閉スペクトラム症(ASD):約2.2万人
    • それぞれに対し、年齢・性別を一致させた対照群
  • 観察期間:
    • 2004年〜2023年(最大約20年)
  • 評価:
    • 新たに発症した 腎不全(incident kidney failure)
  • 分析:
    • Cox回帰分析(将来の発症リスクを比較)

👉 非常に大規模・長期・信頼性の高い疫学研究です。


主な結果(ここが重要)

① ID・ASDのある人は、腎不全のリスクが大幅に高い

  • 腎不全の発症リスク(調整後):
    • 知的障害(ID):約5.5倍
    • 自閉スペクトラム症(ASD):約8.6倍

👉

年齢・性別・社会経済状況などを考慮しても、非常に高いリスクが示されました。


② IDでは「誰がよりハイリスクか」に差があった

知的障害(ID)では、

  • 年齢
  • 性別
  • 所得水準
  • 併存疾患(生活習慣病など)

によって、腎不全リスクの高さが変わることが示されました。

👉

IDのある人の中でも、

特にリスクの高い層を意識した予防・フォローが重要


③ ASDではリスクは高いが、層別差ははっきりしなかった

ASDでは、

  • 腎不全リスク自体は高いものの
  • 年齢・性別などによる明確な差は検出されなかった

👉

ASD全体として、腎疾患への注意が必要である可能性を示唆。

(※症例数が少ないため、慎重な解釈が必要)


なぜリスクが高い可能性があるのか?(考えられる背景)

論文自体は因果を断定していませんが、以下の要因が考えられます。

  • 健康診断や早期治療を受けにくい
  • 症状の訴えが遅れやすい
  • 生活習慣病(高血圧・糖尿病など)の管理が難しい
  • 薬剤の長期使用や脱水リスク
  • 医療者側の見逃し・支援不足

👉

  • *障害特性そのものではなく、「医療・社会構造との相互作用」**が大きい可能性。

この研究が示す重要なメッセージ

✔ 発達障害は「神経・行動」だけの問題ではない

  • ID・ASDのある人は

    重篤な身体疾患のリスクも高い

  • 特に腎不全は、

    • 発見が遅れると
    • 人生への影響が極めて大きい疾患

✔ 予防と早期介入が強く求められる

著者らは結論として、

  • 定期的な腎機能チェック
  • 生活習慣病の早期管理
  • 障害特性に配慮した医療フォロー

といった、**「個別化された予防戦略」**の必要性を強調しています。


一文でまとめると

韓国の大規模縦断データを用いた本研究は、知的障害および自閉スペクトラム症のある人では腎不全の発症リスクが一般人口より著しく高いことを示し、発達障害を神経・行動の問題に限らず、重篤な身体疾患の予防を含めて捉える必要性を明確にした。

Therapeutic Relationship Between Occupational Therapists, Autistic Clients, and Their Caregivers: Pediatric Occupational Therapists' Perspectives and Experiences

この研究は何を明らかにしようとしたのか?

自閉症のある子どもへの作業療法では、

  • 子ども本人への支援
  • 保護者との協働
  • セラピスト自身の関わり方

が複雑に絡み合います。

本研究の目的は、

小児作業療法士(OT)は、自閉症のある子どもとその保護者と、どのように「治療的関係(therapeutic relationship)」を築き、維持しているのか?

を、現場のOT自身の語りから明らかにすることです。

ポイントは、

  • *技法やプログラムではなく「関係性そのもの」**に焦点を当てている点です。

研究方法(どんな調査?)

  • 対象:
    • 小児領域で働く作業療法士 10名
  • 方法:
    • 半構造化インタビュー(自由に語ってもらう形式)
    • 日常臨床での経験や工夫、葛藤について質問
  • 分析:
    • 質的テーマ分析(語りの共通パターンを抽出)

👉 数値で効果を測る研究ではなく、

「実践の中で何が起きているか」を深く理解する研究です。


見えてきた3つの重要なテーマ

① 関係性を軸にした治療プロセス(Relationship-based process)

OTたちは、治療を

  • 子どもだけに向けた介入
  • セラピスト主導の指導

としてではなく、

👉 「保護者とパートナーになり、子どもを一緒に支えるプロセス」

として捉えていました。

特に重視されていたのが、

  • 共同調整(co-regulation)
    • 大人(OTや保護者)が情動的に安定した関わりを示すことで
    • 子どもが安心し、自己調整につながっていく

という考え方です。


② 作業療法士自身が「促進因子」にも「阻害因子」にもなる

2つ目のテーマはかなり重要です。

OT自身のあり方が、

  • 関係を育てる「橋」になることも
  • 無意識のうちに「壁」になることもある

と語られていました。

具体的には:

  • 子どもや保護者の価値観を尊重できているか
  • 一方的に「専門家」として振る舞っていないか
  • 安全で信頼できる雰囲気を作れているか

👉 技術以前に、セラピストの姿勢そのものが関係性を左右する

という認識が共有されていました。


③ 外的要因が、関係性アプローチを難しくしている

最後のテーマは、構造的な問題です。

OTたちは次のような制約を強く感じていました。

  • 限られた診療時間
  • 高い業務量・書類負担
  • 組織や制度からのプレッシャー
  • 感情労働の蓄積によるバーンアウト

これらは、

  • 関係性を大切にした支援を続けること
  • OT自身が長く働き続けること

の両方を難しくしています。

👉 関係性重視の支援は、個人の努力だけでは限界がある

ことが示唆されています。


この研究が伝えている重要なメッセージ

✔ 作業療法の「効果」は、関係性の中で生まれる

  • 自閉症のある子どもへのOTでは、
    • 技法
    • プログラム
    • 評価尺度

だけでなく、

👉 **「誰と、どんな関係で関わるか」**が

治療の成否を大きく左右する。


✔ 保護者は「協力者」ではなく「パートナー」

  • 保護者を指導対象として扱うのではなく
  • 共に子どもを支える存在として尊重すること

が、治療関係の基盤になる。


✔ 関係性を大切にする支援には、制度的支えが必要

  • 時間
  • 人員
  • 組織文化
  • OT自身のウェルビーイング

を含めた設計がなければ、

理想的な関係性アプローチは持続しない


一文でまとめると

本研究は、小児作業療法士の語りを通して、自閉症のある子どもへの作業療法において治療的関係が中心的な役割を果たしており、保護者とのパートナーシップと共同調整を基盤とした関係づくりが成果を支える一方、その実践はセラピスト個人だけでなく制度的・環境的条件にも大きく左右されることを明らかにした。


関連記事