移民・マイノリティ集団におけるASD有病率や知的障害併存の違いから見える診断・支援格差
本記事は、発達障害(主に自閉スペクトラム症〈ASD〉とADHD)をめぐる最新研究を、公衆衛生・診断アクセス・教育・家族支援・介入効果という複数の視点から横断的に紹介した総合的な研究レビューである。具体的には、①移民・マイノリティ集団におけるASD有病率や知的障害併存の違いから見える診断・支援格差、②多言語・低所得家庭でも利用可能な簡易観察評価ツールによる診断アクセス改善、③思春期のインターネット依存とADHDが将来の自殺リスクに結びつく縦断的知見、④読み困難児への指導法の効果を時間効率の観点から再検討した教育研究、⑤ASD・知的障害・脳性麻痺における若年期死亡リスクというライフコース上の健康格差、⑥感覚特性や社会性が保護者の養育負担に与える影響、⑦ソーシャルスキルトレーニングが行動改善だけでなく脳機能にも変化をもたらす可能性、⑧ADHD児に対するSELの価値と、教師の信念と実践を阻む制度的障壁――といった研究を取り上げている。全体を通して、発達障害を「個人の特性」だけでなく、文化・制度・教育・医療・家族・社会構造との相互作用として捉え、アクセス格差を是正し、実装可能な支援につなげることの重要性を強く示す内容となっている。
